FUTURA 経済研究センター

FUTURAとは？

FUTURA―未来へ―

経済研究センターは、経済学部の研究の振興と教育の質的向上をめざして、2000年4月にオープンしました。 正式名称はFUTURA（未来へ）といいます。研究棟の4階にあります。

センターの活動は以下のようなものです。

国際シンポジウム・国際セミナー

基本的に年1度、世界の著名な経済学者、歴史家、社会学者などをお呼びし、その方の主報告をお願いします。それに、国内の他大学からお呼びした研究者や学内スタッフがサブ報告やコメントを行います。
その成果は『経営経済論集』に「特集」として掲載されています。

これまでのシンポジウム・セミナーの記録（所属・肩書は当時のもの）
  • ・2009年11月25日　「アジアの若年労働者の就労事情：日本と韓国」
    浦川邦夫（九州大学）、許棟翰（韓国明知大学）、井村直恵（京都産業大学）、本間利通（流通科学大学）、オルガナイザー　三島重顕（大阪経済大学）・西山茂、企画　西山茂、後援　北九州市（北九州市学術・研究振興事業調査研究助成金による）
  • ・2007年12月15日　「釜山と北九州を跨ぐ人々―「日本帝国」における植民地との人の移動をめぐって―」
    洪淳権（東亜大学校人文大学史学科教授）、車喆旭（釜山大学校韓国民族文化研究所研究教授）、柳教烈（韓国海洋 大学校教授、2007年度神戸大学客員研究者）、木村健二（下関市立大学経済学部教授）、企画　坂本悠一
  • ・2006年11月25日　「学研都市のシステム・デザインと北九州地域の今後」
    簡施儀（長栄大学国際企業学科）、徳永篤司（財団法人北九州産業学術推進機構産学連携センター）、 長内厚（京都大学大学院経済学研究科、ソニー、Nexgen）、陳韻如（本学経済学部）、 伊吹勇亮（長岡大学産業経営学部）、企画　陳韻如
    （成果は『経営経済論集』第13巻第1・2合併号、2006年）
  • ・2003年10月24日　「イギリス帝国とマレーシア経済」
    ニック・ホワイト（リヴァプール・ジョン・ムーア大学教授）、中野洋一（本学国際商学部長）、 加藤和英（本学国際商学部助教授）、高英求（本学経済学部教授）、企画　高田実・西山茂
    （成果は『経営経済論集』第10巻第３号、2004年）
  • ・2002年12月12日　「自由貿易の歴史的意味―英米の経験から―」
    アンソニー・ハウ（ロンドン大学政治経済学部教授）、三瓶弘喜（熊本大学）、企画　高田実・西山茂
    （成果は『経営経済論集』第９巻第３号、2003年）
  • ・2002年3月23日　「企業都市と地域再生」
    廉美炅（全南大學校湖南文化研究所教授）、出口隆（（財）北九州都市協会顧問、九州国際大学理事）、清水憲一（本学経済学部長）、企画　西山茂
    （成果は『経営経済論集』第９巻第1号、2002年）
  • ・2001年10月19日　「英国におけるドメスティック・バイオレンスへの取組み―DV防止法施行にあたって―」
    ロレイン・ラドフォード（サリー・ローハンプトン大学教授）、企画　堤要・西山茂
  • ・2000年12月16日　「企業家たちの帝国」
    ブライアン・R・トムリンソン（ストラスクライド大学教授）、秋田茂（大阪外国語大学教授）、企画　高田実
    （成果は『経営経済論集』第８巻第1号、2001年）
  • ・2000年12月2日　「競争と共生―現代企業をめぐる時空―」
    李平（遼寧大学比較体制研究センター教授）、岩田龍子（日本福祉大学教授）、 滝本憲二（アジア・ビジネス・センター社長）、中間信博（本学経済学部助教授）、 企画　澤野雅彦・西山茂
    （成果は『経営経済論集』第８巻第1号、2001年）
  • ・1999年11月24日　「工業化の比較史的研究」
    パトリック・オブライエン（ロンドン大学政治経済学部特任教授、国際経済史学会副会長）、 清水憲一（本学経済学部長）、企画　高田実・西山茂
    （成果は『経営経済論集』第7巻第1号、2000年）

経済学部事業の企画と支援

これまでの企画
  • ・2009年2月13日　シンポジウム「都市財政におけるグローバルとローカル」
    金澤史男（横浜国立大学）、古賀友一郎（北九州市財政局）、保母武彦（島根大学名誉教授）、西堀喜久夫（九州国際大学）、オルガナイザー　西堀喜久夫、企画　西山茂
  • ・2008年7月1日　霍見教授講演会　「サブプライム金融破綻と米国経済動向」
    講師　霍見芳浩（ニューヨーク市立大学）、企画　陳韻如・西山茂、共催　九州国際大学経済学会
  • ・2007年11月5日　シンポジウム「税理士（会計職業人）の将来像」
    奥村勲氏 (税理士法人プロネット代表社員、社長)、江畑弘道氏 (江畑会計事務所)、木村茂氏 (川辺公認会計士事務所)、岩武一郎氏 (岩武一郎税理士事務所)、渡邊成記氏 (大川為男税理士事務所)、企画　杉野博貴
  • ・2006年3月27日　講演会「これからの経済学」
    池上惇（京都大学名誉教授、京都橘大学教授）
  • ・2005年11月12日　「近代社会における排除と選択―ヴェーバーから現代まで―」
    鈴木宗徳（南山大学外国語学部）、三笘利幸（本学経済学部）、高田実（本学経済学部） 石田秀実（本学経済学部）、企画　高田実・西山茂
    （成果は『経営経済論集』第13巻第1・2合併号、2006年）
  • ・2005年1月17日　シンポジウム「グローバリゼーションと地域経済」
    中村剛治郎（横浜国立大学大学院国際社会科学研究科教授）、中村英隆（遠賀信用金庫理事長）、 花田欣一（かのこの里利用組合長）、山縣宏之（本学経済学部講師）、企画　西堀喜久夫・野村政修
    （成果は『経営経済論集』第11巻第２・３号、2005年）

研究会の主催

著書を出版された先生や、在外研究から帰任された先生、新任教員の研究報告会を企画・ 運営しています。

これまでの企画
  • ・2010年1月29日　松尾美紀氏「累進課税と教育格差」
  • ・2007年7月18日　三島重顕氏「日本の非正規社員の分析」
  • ・2007年2月14日　安藤友張氏「学校図書館職員論―専任司書教諭の配置をめぐって―」
  • ・2006年12月13日　松田有加氏「二元的所得税における税負担の累進性―スウェーデンを素材として―」
  • ・2006年11月8日　山口秋義氏「税務統計から見た高齢者所得格差」

教育振興事業

経済学部の教育の質的向上のために、研究会開催や情報交換をおこなっています。
また、経済学部教育相談センター（Verbum　研究棟503）を開設し、学部教員・学生の自由な利用に供しています。