建学の精神と教育理念


建学の精神

『単ニ知識ヲ授ケルバカリデナク、塾的精神ニ依リ、相互ニ心的鍛錬ヲナシ、以ッテ誠実、有為ナル人材ヲ養成スル』

このように、「人づくり」こそ教育の基本とした「建学の精神」に基づいて日常の教育活動を実践します。

大学の教育理念等

大学の目的
本学は、教育基本法及び学校教育法に則り、個性の伸長と人格の完成を旨とし、法律学、経済学、経営学、国際関係学に関する専門的知識を教授し、北九州の地域に立脚し、国際的視野を持った理論・実践両面に明るい人材を養成することを目的とする。
教育理念
(1)本学は、建学の精神に掲げられた「塾的精神」に基づいた教育を実践する。塾的精神の要は、人格を介した信頼関係にあり、教員、学生、職員相互の信頼関係の土台の上に、一人ひとりを大きく育てる教育を行う。
(2)本学は、地域社会及び国際社会で信頼される品性高き人材の育成を目標とする。北九州に根ざし、多様な価値観が存在する国際社会に対する理解力を高め、地球の未来を見据えつつ、学ぶ姿勢を生涯貫く人材を育成する。
(3)本学は、基礎的能力を備え、理論・実践両面に明るい人材を育成する。社会を透視できる理論の学習と共に、演習・実習を積極的に行い、人間社会と自然環境に共感し、能動的な働きかけができる人材の育成に力を注ぐ。
法学部
法学部は、法律の専門的・体系的知識に基づく法的思考力を修得させ、もって理論実践両面に明るい人材を養成することを目的とする。

・法学部法律学科は、法律の専門的・体系的知識に基づく法的思考力を修得させるとともに、フィールドワークを通じて実践力を獲得させ、もって地域の行政・企業分野において実務を遂行できる人材、及び企業活動に積極的に関与できる法律のプロフェッショナルを養成する。

現代ビジネス学部
現代ビジネス学部は、21世紀の社会を展望し、グローバル化の進む世界や地域のビジネス組織、すなわち企業、自治体、民間団体などで活躍できる豊かな教養と知識を有する人材を養成する。

・現代ビジネス学部地域経済学科は、経済学や経営学に関する基本的な知識を身につけ、企業や地域の組織体での就労を通して産業や地域社会に貢献する中堅的な人材を養成する。

・現代ビジネス学部国際社会学科は、異文化理解や国際協力に関する知識も身につけ、現代社会のグローバルな変化に対応できる能力を養い、国際社会だけでなく地域社会でも活躍する人材を養成する。

経済学部
経済学部は、経済学及び経営学の専門的・体系的知識に基づく基礎的な思考力を修得させ、もって時代の変化に適切に対応し、バランスある社会の発展に貢献する、理論と実践両面に明るい人材を養成することを目的とする。

・経済学部経済学科は、時代、地域社会、国際社会から求められる経済学の基礎的知識を修得させ、経済学的視点から課題を発見し解決することができ、かつ対話を通じて互いの認識を共有できる人材を養成する。

・経済学部経営学科は、経営学の体系的知識及びそれに関する能力を修得させ、もって企業・地域社会において活躍できる経営に関する実践的スキルを持った人材を養成する。

国際関係学部
国際関係学部は、国際関係学の専門的・体系的知識に基づく基礎的な思考力を修得させるとともに、複雑化、多様化する国際社会のグローバリゼーションに対応しうるグローバル・リテラシー(国際対話能力)を備えた人材を養成することを目的とする。

・国際関係学部国際関係学科は、国際コミュニケーションの手段としての言語能力と総合的な国際教養を基礎として、豊かで個性的な人間性、自己開発能力、国際的視野を持ちフィールドワークを通して実践する能力、文化の違いを認識しつつ協調を図る能力、問題発見と解決能力を併せ持つ人材を養成する。

(九州国際大学学則第1条)

大学院の教育理念等

大学院の目的
大学院は、九州国際大学の建学の精神に基づき、北九州の地域に立脚し、国際的視野をもった理論・実践両面に明るい人材を養成するために、学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥を究め、もって文化の進展に寄与することを目的とする。

修士課程は、広い視野にたって精深な学識を授け、専攻分野における研究能力又は高度の専門性を要する職業に必要な高度の能力を養うことを目的とする。

大学院法学研究科法律学専攻(修士課程)設置の趣旨
今日の社会構造の質的変化は、科学技術の進展と経済成長に規定されつつ一国の枠を超えて国際的な広がりを持つようになってきている。このような経済・社会環境の変化にともなって高度情報化・高齢化へと我が国の社会は急速に進展し、これに対する大学の真摯な取り組みが社会から要請されるにいたっている。本学が地域社会に根をおろした大学として存続するかぎり、かかる要請に応えるのは本学の使命であり、むしろ責務であるとさえいわなければならない。この”転換の時代”にあっては、社会の多様な方面で活躍し得る高度の専門知識と能力をもつ創造性豊かな人材の養成が大学に要請されている。
大学院法学研究科法律学専攻(修士課程)の教育目標
社会人(職業人)に対し法律に関する高度の専門的な教育研究をおこない、そのことを通じて地域社会に対し教育研究の成果と優秀な人材を還元する。

  1. 本学が設置する大学院法学研究科法律学専攻(修士課程)は、こうした地域の企業及び行政機関・地方自治体の要請に応えて、これら一般企業人や行政実務に携わる者に対して法律に関する高度の専門教育をおこない、かつ、これらの有職者が実務経験の中で関心を持つにいたった法的問題に対する研究の機会を提供しようとするものである。
  2. 社会人(職業人)が職業生活を継続しながら高度な専門的法学教育を受け、かつ研究をおこなうことができるよう配慮したものである。
大学院企業政策研究科企業政策専攻(修士課程)設置の趣旨
環黄海地域を中心に「ヒト、モノ、カネ、情報」の交流がますます活発になっている本学の立地する北九州市においては、21世紀におけるアジアの「技術交流拠点」・「情報交流拠点」・「国際物流拠点」を目指す基盤整備や各種事業が展開している。

他方では公害克服技術と「モノづくりの伝統」を活用して、21世紀の資源循環型経済社会を構築するためのエコ・タウン事業を中心とした「環境産業拠点」づくりが目指されている。

このような地域経済・社会の諸課題に対して、高度な専門的知識とそれを活用できる能力をもつ人材を地域において育成するために本研究科が設立された。

そこでは、「実学教育」という本学の教育理念を、既存の経済学部(経済学科・経営学科)および研究科設立当時の国際商学部(国際ビジネス学科)の教育を基礎にして、発展的に展開することが意図された。

大学院企業政策研究科企業政策専攻(修士課程)の教育目標
学部の「実学」教育の伝統を基礎にして、高度専門職業人の養成のための教育研究を目的としている。

具体的には、経営政策(経営学・会計学・国際取引など)および企業環境(経済学、エコロジーなど)に関する専門的な教育研究をおこなうことにより、企業現場で経営政策と外部環境の専門的知識を統合することによって企業政策立案の一端を担う人々、を育成することを目的としている。

付属高等学校(普通科 男女共学)

教育方針
■校訓  清く 明るく 逞しく
■目指す生徒像

  • 高い知性と確かな学力を持つ生徒
  • 社会の一員としての礼儀、マナーを身につけた生徒
  • 心身ともに健やかで逞しい生徒
  • 深く考え、自ら行動する聡明な生徒

■目指す学校像

  • 生徒の夢と目標を実現できる進学校
  • 他を思いやる豊かな心を育む学校
  • 文武両道を実践する学校
  • 時代をリードする国際性を育てる学校
教育目標
平和で民主的な社会の形成者として必要な資質を備えた、「知・徳・体」のバランスの取れた生徒を育成する。

付属中学校(男女共学)

教育方針
■「塾的精神」で励ましあい、磨きあう
■個性と能力を引き出す
■21世紀の国際社会を支える基礎作り
■目指す生徒像

  • 自らの可能性に挑戦する勇気ある生徒
  • 志をもち意欲をもって学習に取り組む生徒
  • 優しさと思いやりの心をもって行動する生徒
  • 自らを律することができる生徒
  • 正義感を持ち、たくましく行動できる生徒
教育目標
  • 知・徳・体の調和のとれた人間教育
  • 個性や能力に基づいた希望進路の実現